ESGデータ

環境(E)

環境会計

環境保全コスト(投資額)

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
事業エリア内コスト百万円国内グループ会社※111,7292,958445165
公害防止コスト百万円国内グループ会社※100000
地球環境保全コスト百万円国内グループ会社※111,7292,958445165
資源循環コスト百万円国内グループ会社※100000
上下流コスト百万円国内グループ会社※100000
管理活動コスト百万円国内グループ会社※103000
研究開発コスト百万円国内グループ会社※100000
社会活動コスト百万円国内グループ会社※100000
環境損傷コスト百万円国内グループ会社※100000
環境保全活動その他百万円国内グループ会社※100000
環境保全コスト(投資額)合計百万円国内グループ会社※111,7322,958445165

環境保全コスト(費用)

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
事業エリア内コスト百万円国内グループ会社※1153214323225234
公害防止コスト百万円国内グループ会社※13232462928
地球環境保全コスト百万円国内グループ会社※136461108188
資源循環コスト百万円国内グループ会社※186136167115118
上下流コスト百万円国内グループ会社※100010
管理活動コスト百万円国内グループ会社※14752876759
研究開発コスト※2百万円国内グループ会社※14972,5446,9262,6898,154
社会活動コスト百万円国内グループ会社※100000
環境損傷コスト百万円国内グループ会社※100000
環境保全活動その他百万円国内グループ会社※100000
環境保全コスト(費用)合計百万円国内グループ会社※16962,8107,3362,9828,447

環境保全効果

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
事業所からのCO₂排出削減量t-CO₂国内グループ会社※11,0449691,2271,132965
廃棄物削減量t国内グループ会社※13253108112129
環境保全対策に伴う経済効果百万円国内グループ会社※12494194154187

環境貢献

エコプロダクツ※3

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
売上台数連結2,4003,2003,5003,9003,400
アマダエコプロダクツ台数比率%連結5156616362
売上金額百万円連結86,373119,533143,591162,551155,811
アマダエコプロダクツ売上金額比率%連結8084878787

環境データ

エネルギー使用量

指標(インプット)単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
非再生可能エネルギー電力MWh国内グループ会社※159,42366,216000
再生可能エネルギー電力(購入)MWh国内グループ会社※10067,00464,60961,107
再生可能エネルギー電力(自家発電)MWh国内グループ会社※16126056147861,021
都市ガス千㎥国内グループ会社※1904796832902730
LPガスt国内グループ会社※1161213220199200
重油国内グループ会社※12627212930
灯油国内グループ会社※1439591515424446
揮発油国内グループ会社※196354
軽油国内グループ会社※17111097
非再生可能エネルギー電力MWh海外グループ会社※435,72834,83733,80135,65533,118
再生可能エネルギー電力(購入)MWh海外グループ会社※43,8488,9974,0245,6017,121
再生可能エネルギー電力(自家発電)MWh海外グループ会社※4226136218143253
天然ガス千㎥海外グループ会社※41,4641,2711,3581,3571,334
LPガスt海外グループ会社※4109111392227
重油海外グループ会社※4119000
灯油海外グループ会社※400000
揮発油海外グループ会社※416555000
軽油海外グループ会社※4135168473012
バイオマスMWh海外グループ会社※49419871,0801,4301,162
温水Gcal海外グループ会社※4206229235234214
エネルギー使用量合計GWh連結142151144142136

水資源使用量

指標(インプット)単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
水道水千㎥国内グループ会社※14542444643
地下水千㎥国内グループ会社※12051741496775
総取水量千㎥国内グループ会社※1250215193113117
総取水量千㎥海外グループ会社※4120142133135127

温室効果ガス CO₂排出量

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
温室効果ガス(Scope1+2)※7t-CO₂国内グループ会社※129,85231,6753,8923,6203,323
Scope1t-CO₂国内グループ会社※13,6974,0013,8923,6203,323
Scope2t-CO₂国内グループ会社※126,15527,674000
温室効果ガス(Scope1+2)※7t-CO₂海外グループ会社※415,76614,91712,98612,15011,040
Scope1t-CO₂海外グループ会社※44,6334,0683,3383,1303,023
Scope2t-CO₂海外グループ会社※411,13310,8499,6489,0218,016
温室効果ガス(Scope1+2)※7t-CO₂連結45,61846,59216,87815,77014,363
Scope1+2(原単位)t-CO₂/売上十億円連結182.1149.046.239.136.2
Scope1+2(エネルギー原単位)※8t-CO₂/GWh連結322309118111106
Scope3t-CO₂連結1,323,1981,942,0352,184,8062,232,5601,915,084
カテゴリー1 購入した製品・サービスt-CO₂連結903,2071,472,4661,690,3321,770,9211,570,758
カテゴリー2 資本財t-CO₂連結61,62460,25289,20362,08534,765
カテゴリー3
Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー活動
t-CO₂連結8,1638,7028,6908,9448,036
カテゴリー4 輸送、配送(上流)t-CO₂連結6,1077,9238,6299,4428,921
カテゴリー5 事業から出る廃棄物t-CO₂連結10,84513,72713,84214,63412,399
カテゴリー6 出張t-CO₂連結8,0258,86310,13410,58811,076
カテゴリー7 雇用者の通勤t-CO₂連結4,0904,0304,0974,1024,098
カテゴリー8 リース資産(上流)t-CO₂連結6,3388,9838,0648,3138,630
カテゴリー9 輸送、配送(下流)t-CO₂連結-----
カテゴリー10 販売した製品の加工t-CO₂連結-----
カテゴリー11 販売した製品の使用t-CO₂連結300,659346,291345,141337,570250,449
カテゴリー12 販売した製品の廃棄t-CO₂連結1,2861,3481,4501,4241,140
カテゴリー13 リース資産(下流)t-CO₂連結12,8559,4515,2244,5384,812
カテゴリー14 フランチャイズt-CO₂連結-----
カテゴリー15 投資t-CO₂連結-----

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
排水量千㎥国内グループ会社※1741039288103
排水量千㎥海外グループ会社※46292939879

資源・廃棄物

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
廃棄物総排出量t国内グループ会社※13,0044,2034,3364,2933,754
廃棄物再資源化量t国内グループ会社※12,9194,1024,2364,1793,651
単純焼却量t国内グループ会社※16973799385
廃棄物最終処分量t国内グループ会社※11728212218
ゼロエミッション率(廃棄物の埋立率)%国内グループ会社※10.560.660.490.500.49
廃棄物総排出量t海外主要製造拠点※91,9672,5172,3892,7542,261
廃棄物再資源化量t海外主要製造拠点※91,2561,4601,7322,2061,905
単純焼却量・その他t海外主要製造拠点※929140189100110
廃棄物最終処分量t海外主要製造拠点※9421656568448246
ゼロエミッション率(廃棄物の埋立率)%海外主要製造拠点※921.4226.0623.7816.2810.88

化学物質

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
化学物質(PRTR届出対象物質※6)排出量※10t国内グループ会社※1395677126101
NOx排出量t国内グループ会社※12.73.64.50.80.6
SOx排出量t国内グループ会社※100000

環境マネジメントシステム(EMS)

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
ISO14001認証事業所※11拠点国内10拠点10拠点10拠点10拠点11拠点
ISO14001認証事業所※11拠点海外5拠点5拠点5拠点5拠点5拠点
環境法令違反金額百万円国内グループ会社※100000
環境問題を引き起こす可能性のある(あった)事故・汚染国内グループ会社※100000
環境問題に関する苦情国内グループ会社※100000
指標データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
第三者保証書※122022年3月期まで国内グループ会社※1対象。
2023年3月期より海外連結対象会社※4まで追加・拡大
ありありありあり取得予定
注記

各項目のデータにつきましては、集計方法の改善等による変更があった場合、必要項目については過去分も遡及適用して再集計しております。

  1. ※1国内連結対象会社のうち、2021年3月期は13社、2022年3月期は13社、2023年3月期は14社、2024年3月期は14社、2025年3月期は13社が対象。
  2. ※22022年3月期より研究開発にかかる人件費を合算して算出。2025年3月期より対象範囲をエコプロダクツ製品に限定せず、商品全般の生産性向上や省エネに関する研究開発費に拡大。
  3. ※3アマダでは、すべての開発商品に対し「省エネルギー」「省資源」「再資源化」「材料の使用制限」「使用時の環境への配慮」「梱包の合理化」「情報の提供」の各項目について、製品アセスメントを行っており、環境に配慮した商品のうち、製品アセスメントでの評価が前機種よりも著しく改善したものをアマダエコプロダクツと宣言している。
    詳しくはこちら:https://www.amada.co.jp/ja/sustainability/environment/eco_products/
    なお、エコプロダクツはジェネファブ商品を含んでいない。
  4. ※4海外連結対象会社のうち2021年3月期は66社、2022年3月期は67社、2023年3月期は66社、2024年3月期は66社、2025年3月期は66社が対象(海外連結会社の子会社を含む)。
  5. ※5環境省発表の該当年度排出係数を使用
  6. ※6アマダグループCO2排出量(国内+海外)÷エネルギー使用量合計
  7. ※7アマダグループの海外主要製造7拠点(米国3拠点/フランス2拠点/オーストリア1拠点/中国1拠点)
  8. ※8PRTR法:特定化学物質の環境への排出量の把握及び管理の改善の促進に関する法律。
  9. ※92023年度報告分より対象物質を拡大。計算方法を一部修正
  10. ※10ISO14001取得拠点詳細はアマダホームページに掲載(https://www.amada.co.jp/ja/sustainability/environment/management/
  11. ※11第三者保証報告書はアマダホームページに掲載(https://www.amada.co.jp/pdf/ja/sustainability/index/assurance.pdf

環境データの算定基準:2024年3月期

エネルギー使用量

指標単位算定基準
エネルギー使用量合計GWhエネルギー=(燃料、電力量等)×エネルギー換算係数
燃料の換算係数:(2022年度まで)資源エネルギー庁「2020年度のエネルギー使用量(原油換算値)簡易計算表」を使用して計算後、GWhに換算:(2023年度から)資源エネルギー庁「原油換算ツール(令和4年度法改正対応版)」を使用して計算後、GWhに換算

温室効果ガス CO₂排出量

指標単位算定基準
CO₂排出量(SCOPE1+2:国内)t-CO₂CO₂排出量=購入エネルギー量×CO₂排出係数
CO₂排出係数:
電気:環境省・経済産業省 電気事業者別排出係数一覧 令和5年12月22日発行
燃料:環境省・経済産業省 算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧
※令和5年12月12日更新(令和6年1月16日一部修正)
CO₂排出量(SCOPE1+2:海外)t-CO₂CO₂排出量=購入エネルギー量×CO₂排出係数
CO₂排出係数:
電気:愛用電力会社公表のCO₂排出係数またはIEA Emission Factors 2023(2023年9月発行)の2021の値
燃料:原則として上記の「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」
※令和5年12月12日更新(令和6年1月16日一部修正)を使用、拠点の地域排出係数が判明している場合は優先して使用する
Scope3カテゴリー1t-CO₂調達した製品・サービス:(調達金額×排出係数)−(グループ企業調達金額x 排出係数)
カテゴリー2t-CO₂資本財:設備投資総額×排出係数
カテゴリー3t-CO₂Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動:購入した燃料量×上流側の排出係数+購入電力量×上流側の排出係数
カテゴリー4t-CO₂輸送、配送(上流):自社輸送量(トンキロ)×排出係数(海外は売上比で計算)
カテゴリー5t-CO₂事業から出る廃棄物:廃棄物量×排出係数
カテゴリー6t-CO₂出張:出張旅費×排出係数(海外は人数比で計算)
カテゴリー7t-CO₂雇用者の通勤:通勤費×排出係数(海外は人数比で計算)
カテゴリー8t-CO₂リース車両使用燃料×排出係数(海外は売上比で計算)
カテゴリー9t-CO₂
カテゴリー10t-CO₂
カテゴリー11t-CO₂販売した製品の使用:製品分類毎に販売台数×使用電力量×製品寿命(10年)×排出係数
カテゴリー12t-CO₂販売した製品の廃棄:製品販売台数×排出係数
カテゴリー13t-CO₂賃貸物件のScope1,2:購入燃料量×排出係数+購入電力量×排出係数
カテゴリー14t-CO₂
カテゴリー15t-CO₂
【使用した排出係数】
  • C1:産業連関表による環境負荷原単位データブック(3EID)2015年(平成27年)
  • C2、C3(電気)、C4、C5、C6、C7:環境省 サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver 3.4)
  • C3:(燃料):LCIデータベース IDEA version 3.4
  • C4:経済産業省・国土交通省 物流分野のCO₂排出量に関する算定方法ガイドライン
  • C8:環境省 算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧
  • C11:電気事業者別排出係数一覧(令和5年12月22日公表)
  • C12:1台廃棄時の排出量を自社計算
  • C13:(電気):環境省・経済産業省 電気事業者別排出係数一覧 令和5年12月22日発行
  • C13:(燃料):環境省・経済産業省 算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧※令和5年12月12日更新(令和6年1月16日一部修正)

ESGデータ(環境)

社会(S)

基本情報

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
従業員数連結8,9068,7748,9589,0058,997
男性単体※12,4012,2992,2812,3482,532
女性単体※1275255269301343
単体※12,6762,5542,5502,6492,875
非正社員数男性単体※1784675137196
女性単体※17864676660
単体※1156110142203256
平均年間給与千円単体※16,4656,3506,6756,9677,347

多様性(ダイバーシティ)

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
正社員に占める女性比率%国内主要グループ会社※28.18.28.99.410.2
%単体※17.87.88.49.610.8
管理職人数男性国内主要グループ会社※3714646660620592
女性国内主要グループ会社※399151517
男性単体※1----459
女性単体※1----14
障がい者実雇用率%国内グループ会社※42.342.402.612.722.73
平均年齢男性単体※143.943.844.044.344.9
女性単体※137.938.238.438.640.0
単体※143.243.243.443.744.3
外国籍従業員数単体※11615151718
再雇用制度利用者数(シニア社員数)単体※1583866131200

従業員の採用・定着情報

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
新卒採用人数(大・院卒)男性国内主要グループ会社※23540573142
女性国内主要グループ会社※2910271516
国内主要グループ会社※24450844658
新卒採用 女性比率(大・院卒)%国内主要グループ会社※220.520.432.132.627.6
新卒採用人数(大・院卒)男性単体※12322371726
女性単体※1851899
単体※13127552635
新卒採用の入社3年後離職率(大・院卒)%単体※118.011.53.39.77.4
離職率%単体※12.32.72.92.63.3
平均勤続年数男性単体※118.518.418.518.919.2
女性単体※19.210.010.110.211.2
単体※118.717.617.617.918.3

労働施策総合推進法に基づく中途採用比率

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
正規雇用労働者の中途採用比率%アマダ644513440
%アマダマシナリー1317764818
%アマダウエルドテック75405757-
%アマダプレスシステム3367525556
%アマダツール01411110
%アマダオ-トメ-ションシステムズ00000

人材開発

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
従業員のスキル向上のための教育研修費用※6総額千円国内主要グループ会社※549,31246,91495,38396,21999,705
一人あたり千円国内主要グループ会社※51818242425
従業員のスキル向上のための教育研修時間総計時間国内主要グループ会社※5-85,114151,084192,266165,628
一人あたり時間国内主要グループ会社※5-33.437.647.741.7
階層別新人時間国内主要グループ会社※5--71,115143,22386,451
若手・中堅時間国内主要グループ会社※5--1,37822,54831,301
管理職時間国内主要グループ会社※5--2,6462,5693,997
キャリア別技術人材(DX、IT、エンジニア)時間国内主要グループ会社※5--12,57747,76155,775
グローバル人材時間国内主要グループ会社※5--4,0814,0275,239
ダイバーシティ(女性、LGBT、シニア等)時間国内主要グループ会社※5--1,002242335

ワーク・ライフ・バランス関連制度と利用状況

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
一月あたり平均残業時間時間単体※11.48.3141313.5
有給休暇取得率%国内主要グループ会社※252.5(単体)57.5(単体)68.4(単体)74.377.1
育児休業取得率※7男性%国内主要グループ会社※222.5(単体・法定育休のみ)33.060.968.282.5
女性%国内主要グループ会社※2100(単体・法定育休のみ)100100100100
%国内主要グループ会社※227.2(単体・法定育休のみ)36.865.771.386.7
育休後の復職率男性%国内主要グループ会社※2100(単体)100100100100
女性%国内主要グループ会社※2100(単体)100100100100
%国内主要グループ会社※2100(単体)100100100100
介護休業取得者数※7単体※11(法定介護)1337
育児・介護による時短勤務利用者数単体※12019202830

労働安全衛生

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
休業災害度数率%単体※10.570.550.891.380.65
死亡災害発生連結00000
安全衛生に関する研修を受講した従業員国内主要グループ会社※2--1,3122,3721,618
安全を主目的とする研修を受講した従業員国内主要グループ会社※2--9182,2341,480

社員の心身の健康

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
健康診断受診率%国内主要グループ会社※210099.9100100100
ストレスチェック受検率%国内主要グループ会社※292.592.791.688.689.9

地域社会への貢献

社会貢献活動支出

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
総額千円国内主要グループ会社※267,54783,103101,938105,476115,547
寄付金額千円国内主要グループ会社※27801,7082,4421,6001,650

品質マネジメント

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
ISO9001認証取得事業所数拠点国内事業所1111111110
拠点海外事業所1414141415
注記
  1. ※1単体は、㈱アマダを指す。
    ただし、2020年3月期は当時の㈱アマダホールディングスと国内グループ会社の㈱アマダの合計値を表記。
  2. ※2国内主要グループ会社は、㈱アマダ、㈱アマダマシナリー、㈱アマダウエルドテック(2024年4月1日付でアマダと合併し、消滅しております。)、㈱アマダプレスシステム、㈱アマダツールの5社を指す。
  3. ※32022年3月期までは、㈱アマダツールを除く。
  4. ※4特例子会社を含む、グループ適用制度を満たす国内グループ会社が対象。
  5. ※52022年3月期までは単体、2023年3月期以降は国内主要グループ会社が対象。
  6. ※6外部教育機関が実施する研修、セミナー等(交通費・日当等は除く)の受講費用。
  7. ※7当社独自のサポート休暇制度(育児・介護)を含む。

ESGデータ(社会)

ガバナンス(G)

基本情報

指標単位2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
取締役数社内55555
00000
55555
社外33333
00111
33444
総計88999
社外取締役比率%37.537.544.444.444.4
女性取締役比率%0.00.011.111.111.1
取締役平均年齢67.868.065.865.266.1
取締役会議長社長社長会長会長会長
取締役会開催回数※17881012
取締役会平均出席率%100.098.098.698.9100.0
取締役任期11111
監査役数社内22222
00000
22222
社外22221
00001
22222
総計44444
社外監査役比率%50.050.050.050.050.0
監査役平均年齢69.570.571.871.367.5
監査役会開催回数8991112
監査役会平均出席率%97.0100.0100.0100.0100.0
監査役任期44444
指名委員会委員数社内役員11111
社外役員33333
44444
指名委員会開催回数23144
指名委員会平均出席率%100.0100.0100.093.8100.0
指名委員会委員長社外取締役社外取締役社外取締役社外取締役社外取締役
報酬委員会委員数社内役員11111
社外役員33333
44444
報酬委員会開催回数21245
報酬委員会平均出席率%100.0100.0100.093.8100.0
報酬委員会委員長社外取締役社外取締役社外取締役社外取締役社外取締役
執行役員数1512141414

役員報酬

指標単位2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
取締役
(社外取締役を除く)
固定報酬百万円168163159181186
業績連動報酬百万円182200200220181
退職慰労金百万円-----
報酬等の総額百万円350363359401390
取締役数56755
監査役
(社外監査役を除く)
固定報酬百万円3129282729
業績連動報酬百万円-----
退職慰労金百万円-----
報酬等の総額百万円3129282729
監査役数22222
社外取締役/社外監査役固定報酬百万円3636455157
業績連動報酬百万円-----
退職慰労金百万円-----
報酬等の総額百万円3636455157
社外取締役/社外監査役数55677

コンプライアンス

指標単位データ範囲2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
内部通報・相談件数連結2627263742
汚職関連の罰金総額連結00000
政治献金総額連結00000

地域別納税額

指標単位2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期
日本百万円4,7388309,82613,2797,945
北米百万円3332,1542,9774,9043,815
欧州百万円6536941,2582,0742,852
アジア他百万円9419181,5741,3281,625
連結百万円6,6664,59815,63721,58516,237

役員情報

取締役(2025年6月26日現在)

役員名性別年齢在任
年数
執行独立現在の当社における地位及び担当取締役会・監査役会
出席率(%)※2
委員会の兼任状況委員会出席率(%)所有する
当社株式数(千株)
指名報酬指名報酬
磯部 任6418代表取締役会長100.0委員委員100.0100.061
山梨 貴昭615代表取締役社長執行役員100.021
田所 雅彦633取締役専務執行役員
エンジニアリング営業サービス統括本部長
100.08
山本 浩司643取締役専務執行役員
グローバル戦略推進本部長
100.017
三輪 和彦627取締役常務執行役員
財務部門長、法務担当
100.020
青木 優和710社外取締役-委員委員--0
小部 春美633社外取締役100.0委員委員--0
笹 宏行692社外取締役100.0委員長委員100.0100.00
千野 俊猛7811社外取締役100.0委員委員長100.0100.00

監査役(2025年6月26日現在)

役員名性別年齢在任
年数
執行独立現在の当社における
地位及び担当
取締役会
出席率(%)※2
監査役会
出席率(%)※2
委員会の兼任状況委員会出席率(%)所有する
当社株式数(千株)
指名報酬指名報酬
柴田 耕太郎725常勤監査役100.0100.020
藤本 隆682常勤監査役100.0100.01
西浦 清二728社外監査役100.0100.00
望月 晶子581社外監査役90.0100.00
注記
  1. ※1書面決議は含まない。
  2. ※2取締役会、監査役会、指名・報酬委員会出席率は2025年3月期の状況を表記。

ESGデータ(ガバナンス)