マテリアリティと指標・目標

マテリアリティ

サステナビリティに関する課題を長期ビジョンの実現に向けた価値創造の基盤と位置づけ、「中期経営計画2030」の策定を機にマテリアリティの見直しを行い、５つの領域において11のマテリアリティを特定しました。
特定のプロセスにおいては、サステナビリティ情報開示に関する国内外の規制動向を鑑み、SSBJ基準に準拠した手順を採用するとともに、各種ガイドラインを参照しました。これらを踏まえ、ダブルマテリアリティの考え方に基づき、アマダグループが環境や社会に与える影響（インパクト）、ならびに環境や社会が当社グループに及ぼす財務的なリスク・機会の両側面から再評価を行いました。特定したマテリアリティごとに目指す姿を明確化し、体系的かつ戦略的に課題に取り組んでいます。

目指す姿と重点テーマ

マテリアリティごとの目指す姿と重点テーマは以下のとおりです。

指標・目標

マテリアリティの進捗を管理し、実行度を測るための指標と目標を設定しています。

対象範囲：女性管理職比率は国内主要グループ会社（株式会社アマダ、株式会社アマダマシナリー、株式会社アマダプレスシステム、株式会社アマダツール）、エンゲージメントスコア、休業災害度数率は国内連結、サステナブル調達ガイドライン調査は国内主要サプライヤー。その他の指標は連結。

基準年：GHG排出量は2013年度（基準値811,635t-CO₂）、リバース商品成長率は2024年度、休業災害度数率は2022～2024年度平均（基準値0.97）、エンゲージメントスコアは2026年度。その他指標は2025年度。

• 1　eNPS：従業員ネット・プロモーター・スコア (Employee Net Promoter Score)
• 2　100万延べ時間実労働時間当たりの休業災害発生率
• 3　NIST CSF：米国標準技術研究所によるサイバーセキュリティフレームワーク
• 4　サステナブル調達ガイドライン調査基準点：5点満点中3点
• 5　新領域売上：新領域（新市場、成長市場）における売上収益

なお、「中期経営計画2025」の重要課題の実績は以下のとおりです。

• 国内主要グループ会社は、㈱アマダ、㈱アマダマシナリー、㈱アマダプレスシステム、㈱アマダツールの4社を指します。