健康経営
社長メッセージ
アマダは1946年の創業以来、モノづくり企業として「創造」と「挑戦」を実践し発展してまいりました。今後も、持続可能な社会の構築にむけて積極的に役割を果たしながら、企業価値を向上させたいと考えています。
この目標を達成するため、当社では中期経営計画おいてESG経営・体制強化を掲げています。そのうちの具体的なテーマの一つが「働きがいのある職場づくり」です。従業員一人ひとりの健康保持・増進、活力向上を「長期に渡り安心して働く上での基盤」と捉え、健康経営に取り組みます。
アマダでは、これまでも従業員が心身共に健康で働きやすい環境を整備するために様々な施策を行ってきました。例えば、健康診断では法定項目に加えてがん検診等様々な項目を追加して実施しています。アマダ健康保険組合と連携し、コラボヘルスにも取り組んでいます。今後は、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減等を目指し、解決すべき課題に取り組んでいきたいと考えています。
この度アマダでは、従来の取り組みを礎として今後さらに健康経営を発展させるべく、「健康経営の推進」を重要な経営課題と位置づけて取り組んでいくことを、以下のとおり宣言いたします。
山梨 貴昭
健康経営宣言
アマダの持続的な発展・成長のためには、経営理念にある「創造と挑戦を実践する人づくり」をもとに、従業員一人ひとりが幸せでイキイキとし、長期に渡り心身ともに健康で安心して働ける基盤を強化することが重要と考えます。
アマダは多様な従業員が自らの個性と能力を最大限発揮できるよう、健康増進と活力向上に取り組むことを宣言します。
CHO （Chief Health Officer）
代表取締役社長執行役員
山梨 貴昭
健康経営で解決したい課題
健康経営宣言に基づき、従業員一人ひとりが幸せでイキイキと、長期に渡り心身ともに健康で安心して働ける基盤を作り、企業価値の向上を目指します。
健康経営戦略マップ※
- 株式会社アマダを対象としたもの
健康経営推進体制
代表取締役社長執行役員を健康経営推進最高責任者（CHO）とし、健康経営推進委員会をはじめとした関連部署が一体となり、健康経営に取り組んでいます。健康経営推進委員会は安全衛生委員会や健康保険組合と連携し、アマダグループにおける健康経営の方針や年間活動計画を立案します。その内容を各部会にて確認した後、CHOに報告します。CHOは年間活動計画を承認し、1年ごとにそのレビューを実施します。また、経営会議にその結果を報告し、必要に応じて討議しています。各事業所に設置されている部会は、健康診断、ストレスチェック施策、健康経営イベントの促進も担っています。
取り組み
従業員が心身ともに健康で働きやすい環境を整備するため、健康診断では法定項目に加えてがん検診などの項目を追加して実施しています。また、アマダ健康保険組合と連携し、コラボヘルスにも取り組んでいます 。
健康経営で実施した主な取り組み
| 主な取り組み | 実施内容 |
|---|---|
| 健康診断有所見者への受診勧奨 | 定期健康診断結果に基づく受診勧奨と保健指導を実施 |
| 特定健康診査後の特定保健指導 | 特定健康診査結果に基づく特定保健指導を実施 |
| がん対策 | 法定の定期健康診断の機会などを用いて、健康保険組合からのサポートのもと、従業員を対象にがん検診を実施 |
| ストレスチェックの実施と集団分析 | 法令に基づいたストレスチェックの取り組み、集団分析結果を用いた職場環境改善の取り組みを実施 |
| 採用者のための健康教育（メンタルヘルス教育等） | 採用者を対象とした健康教育（メンタルヘルス教育等）を実施 |
| 新任管理職研修時の健康教育 | 新任管理職を対象とした社内研修において健康教育を実施 |
| 女性の健康に関するセミナーの開催 | 伊勢原事業所において女性従業員を対象に女性の健康に関するセミナーを開催。外部講師を招いて、栄養面から年代に応じた女性の健康について学んだ。2024年度からは、男女を問わず全事業所・全従業員を対象としたセミナーの開催を予定 |
| コミュニケーション促進支援 | 会社として社員間のコミュニケーション促進を目的とした行事開催を支援 |
| 健康測定会 | 従業員が自身の健康への関心を高めることを目的に、血管年齢測定や体組成測定などを実施（一部事業所での実施） |
| 健康川柳大会 | 従業員が健康について考える機会を提供すること等を目的に、健康に関連する川柳を募集し、優秀作品を表彰 |
| 50万歩ウォーキング | 健康保険組合のイベントとして年2回実施し、達成者へはインセンティブを付与 |
| 社内診療所による医療支援 | 伊勢原事業所の社内診療所において、薬剤処方や健康相談などの医療的支援を実施 |
| 社内健康相談窓口（産業保健スタッフによる支援） | 産業保健スタッフにより、全従業員に対し健康相談窓口を設け支援を実施 |
| 社外健康相談窓口 | 社外に従業員と従業員家族が無料で利用可能な健康相談窓口を設置 |
| 健康的な働き方の促進 | 有給休暇の取得促進や勤務間インターバル制度の導入などを通じ、ワークライフバランスを推進 |
| 喫煙対策（禁煙支援） | 社内診療所において禁煙外来を実施（禁煙を希望する従業員に対する禁煙補助剤の処方等） |
目標と実績
株式会社アマダでは健康経営を推進することで従業員の心身の健康維持・向上のため、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減を目指していきます。
また、健康な職場の実現のため、ワークエンゲージメントの向上と、ワークエンゲージメントに大きく影響する余暇時間の充実のため、有給休暇取得率の向上などワークライフバランスの向上に取り組んでいきます。
健康経営関連評価指標 実績値※
| 指標 | FY2022実績 | FY2023実績 | |
|---|---|---|---|
| アブセンティーイズム （%） | 欠勤30日以上の長期病休者の割合 欠勤30日以上の従業員数／全従業員数 | 0.83 | 0.68 |
| プレゼンティーイズム （損失割合） | 100－SPQ ※Single-Item Presenteeism Question （東大1項目版）に対する回答 | ー | 19.5 |
| ワークエンゲージメント （平均点） | 新職業性ストレス簡易調査票80項目版を用いて実施 | 2.38 | 2.59 |
| 健康診断受診率 （％） | 小数点第1位を四捨五入 | 100 | 100 |
| 有給休暇取得率 （％） | 当該年度に取得した有給休暇（日）÷当該年度に付与された有給休暇（日） | 68.4 | 73.9 |
- 株式会社アマダを対象としたもの
- 健康経営優良法人認定
- アマダは健康経営優良法人認定制度における「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されました。2024年より2年連続での認定です。健康経営優良法人認定制度は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」し、検証することを目的として経済産業省が創設した制度です。今後も、健康経営を通じて、すべての従業員が心身ともに健康で安心して働ける環境の整備を進めていきます。
健康経営アライアンスへの参画
株式会社アマダは2024年4月より「健康経営アライアンス®」に参画しています。健康経営アライアンスは、「社員の健康をつうじた日本企業の活性化と健保の持続可能性の実現」をビジョンに描き、400を超える企業・団体が活動する組織です。
本アライアンスへの参画を通じて、業界を超えた取り組み等を学びながら、株式会社アマダの健康経営の取り組みにおける充実を図っていきます。
「健康経営アライアンス」ポータルサイトはこちら
