働きがいのある職場づくり

基本的な考え方

サステナビリティ基本方針では「多様な従業員が活き活きと仕事に取り組める働きがいのある職場づくり」を掲げています。この方針の下、社内環境整備方針である「アマダグループで働く社員一人ひとりが働きやすさと仕事のやりがいを実感できる活力ある職場づくり」を軸に、長期に渡り安心して働ける基盤づくりを強化していきます。具体的には、環境や状況に応じた働き方の整備と業務の適正な評価・処遇を行います。

目標と実績

指標FY2023実績FY2025目標FY2030目標
有給休暇取得率74.3%(グループ国内)80%(グループ国内)100%(グループ国内)
育児休業取得率
男性/女性
68.2%/100%
(グループ国内)
70%/100%
(グループ国内)
100%/100%
(グループ国内)

取り組み

有給休暇取得の推進

従前からの課題であった有給休暇取得率の向上に本格的に取り組むため、有給休暇に関する社員意識調査を実施しました。有給休暇のメリットを感じていながら取得が難しい状況、取得しない・しづらい理由などを把握し、新たな取り組みの施策につなげています。具体的には「有休奨励日の促進」「有休申請時の取得事由を不要」とし、従来からの個人計画有休と併せ、業務のメリハリを意識した行動を促しています。

有給休暇取得率

グラフ:有給休暇取得率
対象:アマダ単体、2023年度より国内事業会社5社

仕事と子育ての両立支援

次世代育成支援としては、男女ともに仕事と育児の両立を図るため、多様な取り組みを実施しています。中でも男性の育児休業取得を促進するため、対象者に個別に制度の周知を図るほか、役職者研修においては制度案内にとどまらずイクボスの推奨や引き継ぎの具体例を示すなど、円滑な組織運営が図れるよう働きかけを行いました。また、社員意識調査の中で男性の育児休業に関する設問を増やしその回答を共有することにより、男性の育児休業を受けいれやすい風土の醸成を図っています。

育児休業取得率

グラフ:育児休業取得率
対象:アマダ単体、2021年度より国内事業会社5社。
当社独自のサポート休暇制度を含む

主な次世代育成支援制度

  • 18歳までの子を扶養する社員に次世代育成手当を支給
  • 育児のための短時間勤務制度の期間を法定以上である小学校卒業までに延長
  • 参観日休暇制度の導入
  • アマダ独自の育児のためのサポート休暇制度、配偶者出産休暇制度の導入
くるみん認定
アマダは2023年8月21日、神奈川労働局雇用環境・均等部より次世代育成支援対策推進法第13条に基づき「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定をうけました。
ロゴ:2023年認定子育てサポート企業くるみん

ワーク・ライフ・バランスの推進

アマダグループでは、社員の多様な価値観やライフステージに応じた働き方を選択できるよう、ワーク・ライフ・バランスを推進しています。これまで、育児や介護との両立のためのサポート休暇制度や短時間勤務制度など、法定を上回る制度の拡充などに取り組んできました。
長時間労働の抑制については、法令遵守を基本とした時間外労働の管理体制、勤務間インターバル制度の導入などの取り組みを行っています。今後も、社員一人ひとりがワーク・ライフ・バランスを保ち、自律的で柔軟な働き方ができるよう、働きやすい職場環境を整備していきます。