環境目標・計画

取り組みへの姿勢

アマダグループは環境への取り組みとして、「エコでつながるモノづくり」をテーマにお客さまと社会、そして世界とつながる企業を目指しています。2010年度に設定した、2025年度までの中期目標である「環境宣言」に続き、現在は2030年度までの中期目標「AMADA GREEN ACTION PLAN2030」を設定。「脱炭素社会の実現」「循環型社会の実現」「生物多様性の保全と再生」の3つの重要課題についてコミットメントしています。
上記を踏まえ、アマダグループでは以下の4項目について中期環境計画を策定しています。

  1. 脱炭素社会の実現(商品ライフサイクルでのCO₂排出量削減/事業プロセスにおけるCO₂排出量削減)
  2. 循環型社会の実現
  3. 化学物質管理
  4. 生物多様性(保全/再生)

図版:環境への取り組みの姿勢を示す図。商品からの排出CO₂の50%削減、モノづくりにおける排出CO₂の75%削減、生物多様性実現の保全・再生、この3つの重要課題に取り組むことをコミットメントしています。

中期環境計画

  2024年度目標 2024年度実績
①脱炭素社会の実現 ・全商品CO₂排出量△45.8%(2013年度比) ・全商品CO₂排出量△69.1%(250,449 t-CO₂)[達成]
【国内】△65.3%(116,664 t-CO₂)
【海外】△71.9%(133,785 t-CO₂)
・全事業所・工場CO₂排出量△64.2%
(2013年度比)【Scope1+2】

Scope1+2
エネルギー原単位
53.0 t-CO₂/売上十億円(21.188 t-CO₂/4000億)
・全事業所・工場CO₂排出量△75.7%(14,363 t-CO₂)[達成]
【国内】△91.1%(3,323 t-CO₂)
【海外】△49.9%(11,040 t-CO₂)

Scope1+2
エネルギー原単位
36.2 t-CO₂/売上十億円
②循環型社会の実現 ・全廃棄物総量
△4.5%(2019年度比)

・全廃棄埋立量
△4.5%(2019年度比)

・ゼロエミッション率
0.774%以下(国内)

・全水使用量
△4.5%(2019年度比)
・全廃棄物総量 △3.8%(6,015 t)[未達]
【国内】0.5%増(3,754 t)
【海外】△10.1%(2,261 t)

・全廃棄埋立量
△39.1%(18.4 t)[達成]

・ゼロエミッション率(2019年度比)
0.49%(国内)[達成]

・全水使用量(2019年度比)
△42.9%(244.1千㎥)[達成]
【国内】△55.7%(117.5千㎥)
【海外】△21.9%(126.6千㎥)
③化学物質管理 ・有害化学物質(2019年度比)
△4.5%
・有害化学物質(2019年度比)
△23.1%(8,416kg)[達成]
④生物多様性 ・森林経営計画の取り組み(富士宮事業所) ・森林経営計画の取り組みを継続中(富士宮事業所)
  1. ※1廃棄物の2019年基準値の一部関連会社データに2020年度データを使用(該当年データがないため)
  2. ※2ゼロエミッション率=(埋立廃棄物重量/全排出物重量)
  3. ※3グリーンインフラ=社会資本整備や土地利用等のハード・ソフト両面において、自然環境が有する多様な機能を活用し、持続可能で魅力ある国土づくりや地域づくりを進める取り組み

アマダグループはSBT(science-based targets)による目標設定を行っています(2022年11月認証取得)。

ロゴ:SCIENCE BASED TARGETS

アマダグループは温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」に基づく削減目標「SBT(科学と整合する温暖化ガス削減目標)」を設定しました。企業は個別に設定した温暖化ガスの削減目標が、「世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準(Well Below 2℃)に抑え、また1.5℃に抑えることを目指す」という国際的な目標に貢献するとみなされます。アマダグループのSBT目標(Scope1+2)は、1.5℃以下に抑えるシナリオの要求を満たしています。

■Scope1+2は2030年度△46.2%(2019年度基準値54,197 t-CO₂)、Scope3(カテゴリー1及びカテゴリー11)は2030年度△27.5%(2019年度基準値1,843,569 t-CO₂)。2024年度の実績はScope1+2が2019年度比△ 73.5 %(14,363 t-CO₂)、Scope3(カテゴリー1及びカテゴリー11)は2019年度比△1.2 %(1,821,207 t-CO₂)となっています。

  • 2025年6月時点の速報値です(CO₂排出量/グループエネルギー使用量/再生エネルギー由来の電力使用率についての第三者保証申請中)。